騒音難聴の臨床的研究 第17報 一般健康診断選別聴力検査結果からみた騒音性難聴症例の検討
一般健康診断に1kHzと4kHzを用いる選別聴力検査が義務付けられてから4年以上が経過した。 今回われわれはいくつかの健診機関における選別聴力検査の実施状況の調査結果, 特に騒音性難聴の発生状況について検討した。 男女別・周波数別の有所見率では男性の4kHzのみの有所見率が相対的に高かった。 また業種別有所見率からは, ある特定の業種 (比較的騒音の高い業種) の50歳以上の男性に軽度の騒音性難聴が発生している可能性が示唆された。 これらの調査結果より, 騒音職場の特殊健康診断において騒音性難聴症例がどの程度検出されるかを検討した。 その結果, 本邦におけるLeq 85dB (A) 以上の騒音...
Saved in:
Published in: | AUDIOLOGY JAPAN Vol. 37; no. 6; pp. 726 - 731 |
---|---|
Main Authors: | , , , , , |
Format: | Journal Article |
Language: | English Japanese |
Published: |
一般社団法人 日本聴覚医学会
31-12-1994
|
Subjects: | |
Online Access: | Get full text |
Tags: |
Add Tag
No Tags, Be the first to tag this record!
|
Summary: | 一般健康診断に1kHzと4kHzを用いる選別聴力検査が義務付けられてから4年以上が経過した。 今回われわれはいくつかの健診機関における選別聴力検査の実施状況の調査結果, 特に騒音性難聴の発生状況について検討した。 男女別・周波数別の有所見率では男性の4kHzのみの有所見率が相対的に高かった。 また業種別有所見率からは, ある特定の業種 (比較的騒音の高い業種) の50歳以上の男性に軽度の騒音性難聴が発生している可能性が示唆された。 これらの調査結果より, 騒音職場の特殊健康診断において騒音性難聴症例がどの程度検出されるかを検討した。 その結果, 本邦におけるLeq 85dB (A) 以上の騒音下労働者数は約250万人と推定され, そのうちの約20-40万人に騒音性難聴が疑われる結果となった。 |
---|---|
ISSN: | 0303-8106 1883-7301 |
DOI: | 10.4295/audiology.37.726 |